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PCFRとは?
PCFR
(Price Cashflows Ratio;株価キャッシュフロー倍率)


PCFRについて述べますが、かなり独断と偏見に満ちた論評であることを前提といたします。


 投資指標として、PER と PBR が使われます。
また、これは予想PERが使われるのが一般的で、収益性と財務健全性の観点からも評価されると述べました。

さて、最近PCFRがよく登場します。
PCFR=
株価

一株あたり営業キャッシュフロー
時価総額

営業キャッシュフロー
時価総額

営業利益+減価償却費+運転資本の増加−法人税
株価

(純利益+減価償却費)÷発行株数

このPCFRという指標は、PERの欠点を補う指標ともいえます。


一例ですが、企業の業績がよく、設備投資を積極的に行なった企業は減価償却費が増えます。

その結果、設備投資の増加は直近の利益を押し下げることになります。

基本的な見方は、企業が本業でどれだけキャッシュを稼いでいるかを評価するものです。

標準的PCFR=20〜30倍

ですから、

一般に割安の程度は、

PCFR<7〜10

といわれています。


最初の疑問点は、PCFRは実績なのか予想なのかがハッキリしません。

 日興フィナンシャル・インテリジェント にありますが、

一般に入手しにくいデータということでPCFRが人気がない原因です。

 キャッシュフローとは「利益留保と減価償却費の合計」のことです。

 株主総会に発表された実績データでしたら計算可能ですが、予想データは、繰り返しになりますが入手しにくいです。

もう少し詳しいキャッシュフローの計算式は次のようになります。

キャッシュフロー=  当期純利益−配当金−役員賞与+減価償却費

 考え方としては、企業会計上の最終利益である「当期純利益」に、

実際の「現金」の流れを反映した数字が、「キャッシュフロー」になります。

 当期純利益から、その後、現金が支払われる「配当金」と「役員賞与」を差し引き、

帳簿上の費用ではあるものの、実際に現金が出ていくわけではない

「減価償却費」を足しもどすわけです。

そもそも減価償却費とは何なのでしょうか。

 企業が所有する固定資産(建物・器材など)は、時の経過とともに経済的価値が消耗し、

やがて廃棄しなければなりません。

減価償却は、経済的価値の消耗額を、その資産が使用できる期間に

応じて各事業年度に経費として配分する手続きをいいます。

この「キャッシュフロー」が多いほど、設備投資などの際に外部資金に頼らずに済むため、

企業財務が健全だと判断する考え方もあります。

 「キャッシュフロー」を発行済株式総数で割ったものが「一株あたりキャッシュフロー」になります。

その1株あたりキャッシュフローで株価を割ったものを、株価キャッシュフロー倍率(PCFR)といいます。

 PCFRも、PERと全く同じように、割高・割安を計るために主として用いられる指標です。

 PERを用いる場合と同じように、業種や、売上高の商品構成が似ている他企業と

比較した場合に有効であるという点も同じです。


結局、「PERは期間収益の有無に重きをおくのに対し、

PCFRは設備投資戦略を重視した指標である

ということになります。

つまり、設備投資が活発な企業Aがあるとすると、A社に関しては、

一株あたり当期純利益<一株あたりキャッシュフロー

となります。

PERの計算式・・・株価÷一株あたり当期純利益

PCFRの計算式・・ 株価÷一株あたりキャッシュフロー

ですので、当期純利益の方が小さいA社に関しては、

PER > PCFR

になります。

 つまり、設備投資が活発な企業については、PERに比べ、

PCFRの方が数値が小さくなる傾向がある
と考えられます。

 PERが低いのに、PCFRが高過ぎる銘柄は、うまく増収につなげることができればよいのですが、

在庫投資が過大で来期以降に評価損を発生する恐れもあります。

 特に、財務諸表は黒字なのにPCFRがマイナスの銘柄は要注意になります。


PCFRが20倍以上、またはマイナスの銘柄も注意が必要でしょう。

 結論として、銘柄のPERをチェックした後に、PCFRが異常値になっていないかというようにPERの補完指標に用いるとよいでしょう。


例題 

4208/T 宇部興産の株は329円(2006年3月17日)です

連結PER (倍)22.0

単独PER (倍)44.0

単独PBR (倍)3.23

PCFR=
時価総額

営業キャッシュフロー
3,253億円

297億円
10.9
PER=22>PCFR=11

二つの指数は、割安感がなくなってきました。
[東京 23日 ロイター06/02/23 16:52 ] 宇部興産 <4208.T> は、6100万株の公募増資を実施すると発表した。

合わせて500万株を上限とするオーバーアロットメントによる売り出しも実施、これに伴って500万株を上限とする第三者割当増資も行う。

 調達資金は手取り概算で217億1900万円程度の見通しで、設備投資に充当する。

宇部興産は、設備投資を行っているため、株価キャッシュフロー倍率が小さくなっています。

また、基本的観点から宇部興産の株価キャッシュフロー倍率11は、

割高20以上、異常値(マイナス)でもなく、健全財務であることはいえます。

まとめ

@PCFR株価キャッシュフロー倍率は、PER株価収益率を補う指標

APCFR株価キャッシュフロー倍率は、設備投資の積極度がわかる

BPCFR株価キャッシュフロー倍率は、30が典型的データ

CPCFR株価キャッシュフロー倍率は、7〜10が割安

DPCFR株価キャッシュフロー倍率は、マイナスは異常事態

E低PER、高PCFEは、評価損の恐れ


 
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